日本の給料(きゅうりょう)システム

Chinese|中文の記事はこちら
Korean|韓国語の記事はこちら

皆さん、こんにちは~。
働くにあたって、まず一番気になるものは、やはり給料に関してですよね。外国人留学生は実際のところ、日本の給料システムが自国のものと同じものと考えており、実際に働いてみると異なっており、違いが大きく大変な思いをした、という人も多いのではないでしょうか。

そんな思いをしないために、今回で日本の給料システムをマスターしてしまいましょう。

日本の給料システム

日系企業の給料システム

日系企業での給料日に関しては、アルバイトでは25日が多く、正社員だと企業によって異なるが、「五・十日(ごとおび)」に当たる5日・10日・15日・20日・25日・30日、もしくは1日や月末最終日を給料日としている場合が多いです。
賃金改定は年に1回ほどです。
ボーナスに関しては、法律の義務ではないので、なくても問題はありませんが、その場合は明示しておく必要性があります。また、ボーナスは年二回(例えば7月と12月など)に分けて支給している企業が多いと思います。
ボーナスや残業代は基本給与に含まれて明示される場合と別途に明示される場合があります。それは、企業によって異なり、事前にしっかりとチェックしておく必要性があります。
また、通勤交通費に関しては、正社員対しては、ほとんどの企業で支給されています

外資系企業の給料システム

外資系企業では、日系企業と比較すると、全体として約30万円前後の差があり、外資系企業の方が、多くの給料をもらうことができます。
しかし、外資系企業には、福利厚生・手当・年齢という概念が存在せず、そこが日系企業との大きな違いであるともいえるのではないでしょうか。
外資系企業での給与が高い理由としては、外資系企業が日本に上陸した当初は、知名度が低かったために、高給与を提示し優秀な人材を日本で取り入れる必要性が存在し、その後、現在でも高止まりしている、という傾向が挙げられます。

外国の給料システム

外国企業での給料日は、25日頃や2週間おき、月1回、月末など、国や企業によって、大きく異なる場合があります。感謝祭などの長期休みが存在する場合には、あらかじめ前もって貰える、というシステムも存在し、しっかりと確認しておく必要性があります。
残業代に関しては、1分単位で計算してくれる企業もありますが、サービス残業は美徳とされず、早く帰って家族と過ごすことが美徳とされるため、帰りにくいというような雰囲気はありません。

アメリカ企業の給料システム

アメリカ企業に関しては、各社員の職種によって2種類に分散されます。管理職や技術職に代表される専門職には年俸制。一般職には正社員やパートタイム社員に関わらず、時給制が取られています。
年俸制では就業時間の長さに関係なく、年間の成果に対する報酬として給料が支払われます。そのため、遅刻や残業などを行っても、給料には反映されません。
時給制に関しては、日本で行われている時給制とほぼ同じです。
年俸制においては、年俸として決まった金額を給与支払い回数で割った分が一回分としてもらうことができます。
しかし、営業マンに関してのみ、年俸に加え、自らの売り上げに対してのコミッションが上乗せされるケースが一般的とまります。
ボーナスは全社員に与える、という考えのものではなく、本当に会社に貢献をした社員に対してのみもらうことができる、というようなものです。

まとめ

どうだったでしょうか。給料システムは実際に働いてみると、自然と分かってくるものであると思いますが、ぜひこの機会に興味を持って、しっかりと学んでいただけたらな~と思います。
特に、違う国で働き始める際などは、自国のシステムと大きな違いが存在する可能性もあるため、しっかりとチェックしていただけると幸いに感じます。

https://jinjibu.jp/qa/detl/65184/1/?lk=art
http://next.rikunabi.com/tech/docs/ct_s03600.jsp?p=000448

投稿者:NSA Staff

2017年01月17日更新